みなと高等学園版教育DXハイスクールプロジェクト

令和7年12月14日(日)イオンモール新居浜で行われました四国大会の結果、「奨励賞」をいただきました！

参加した生徒からは、来年度に向けての意欲も聞かれ、これから授業で取り組んでいくモチベーションにつなげたいと思います。これからも応援よろしくお願いします。

四国ブロック_奨励賞_徳島県立みなと高等学園情報デザイン科.pdf

12月14日（日）イオンモール新居浜

令和6年度DXハイスクール事業として購入したハイスペックパソコンを使って、今年度もMinecraftに挑戦しました。時間がない中で工夫をして取り組み、何とか完成させた作品で、四国大会に出場しました。生徒たちの堂々とした発表が素晴らしかったです！

四国大会レポートはこちらから

本校での取組が、みんがく様のホームページで紹介されました。徳島県立みなと高等学園では、発達障がいのある生徒の支援として「ライフサポート」「メンタルサポート」「キャリアサポート」の３つのAIモードを開発しました。特にキャリアサポートの面接練習は、生徒に大変役立っており、今後は生徒自身がプロンプトをカスタマイズできる仕組みを目指しています。スクールAIのカスタマイズ性は高く評価され、導入のハードルが低く、自治体や学校ごとのニーズにも対応可能です。生成AIの活用が教育の新たな可能性を広げています。

SchoolAI byみんがく

VOICE vol.15 未来の教室・未来の職場を創り出す/特別支援学校 徳島県立みなと高等学園 | FACEDUO

　　　

　＜令和６年度の取り組み報告資料＞

　令和７年２月１９日（木）に令和６年度事業報告会を行いました。「Well-being な社会につながる自己調整能力と ICT 機器」 と題して、滋慶医療科学大学院大学　教授　岡耕平先生がお話しいただき、「新たな学びのカタチ～情報活用能力とインクルーシブ教育の新時代」と題して桃山学院大学　兼任講師　竹中章勝先生にお話しいただきました。

　その後、本校の職員３名による報告と「インクルーシブと ICT が描く新しい学びの未来 ～予測不能な社会を生きるこどもたちへ」と題して、講師の先生方と本校職員で鼎談を行いました。１年間の総括を行ったことで、令和７年度の取り組みを確認することができました。

　今年度は、教員が教育的配慮として、ICT機器を活用することで生徒自身が必要な支援を実感、理解し、将来合理的配慮を求められる根拠となる経験を積み重ねる１年にしていきたいと思います。これからも取り組みを紹介していきます。　

東京都立桐ヶ丘高等学校（チャレンジスクール）の視察報告

12月5日、学校DX戦略アドバイザー EDUGO代表 Canva/Canva Education Senior Maneger 坂本良晶氏に来校していただきました。

６校時32HRの情報実習の授業ではCanvaを使った授業を実践していただきました。

教員を対象とした研修もしていただき、Canvaでどんなことができるのか、授業実践例を踏まえて分かりやすく教えていただきました。教員も実際にCanvaを使って課題に取り組みました。

坂本良晶先生、貴重なご講義ありがとうございました。

聴覚補助システム「ロジャー」を４台購入しました。

ロジャーは教員がマイクをつけることで、生徒がつけている受信機を通して、指示がクリアに聞こえる聴覚補助システムです。

授業に集中できない、聞き逃しが多いなどの課題のある生徒にロジャーを体験してもらいたいと考えております。

　10月2日（水）大塚製薬様よりFACE DUO（VRゴーグル）について説明をいただき、体験を行いました。このトレーニングでは、より良好な対人関係を築くための能力を育てるために「相手の感情を推測する」「相手の感情に合わせた対応をする」方法を学ぶことができます。VR内では、シーンごとにリアルな感情を体験したり、クイズ形式で感情を予測、声に出して共感を練習したりすることができます。

　今後も生徒のみなさんが安心して学べるようにICT機器を活用していきたいと思います。

　教育DXハイスクールに認定された特別支援学校高等部においても、デジタル環境の整備と教育内容の充実が求められています。

　特別支援学校では特に以下の３点が言われており、本校でもそのいくつかを取り入れこれから取り組んでいくことにしました。これから少しずつ紹介をしていきますね。

（ア）職業科目等において、ロボット、ドローンなど最新のICT機器を活用した取組を行うこと

（イ）企業等と連携し、障害の状態等を補うICT機器や、ICTを活用した道具の開発等をユーザー視 点を取り入れて行うこと（補装具、義足、人工内耳等）

（ウ）自立・社会参加に向けて地域社会との関わりを持つため、障害特性等に応じた最新のICT機器 の利活用を通じた取組を実施すること